国内の重症下肢虚血患者における院内死亡の大半は患肢以外の要因による
Digital PR Platform / 2024年5月1日 10時0分
―急性期病院における全身管理の改善が急務―
横浜市立大学附属病院循環器内科 岩田 究医師(ウェルビーハートクリニック港南台院長)、同次世代臨床研究センター 仁田 学講師(同循環器内科医師)、同大学院データサイエンス研究科 清水 沙友里講師、金子 惇准教授、植田 真一郎教授、東京医科歯科大学大学院 医療政策情報学分野 伏見 清秀教授らの研究グループは、診断群分類(DPC)データベース*1を利用し、2018年4月から2020年3月までの2年間に国内の急性期病院に入院し、侵襲的治療(血管内治療*2・下肢動脈バイパス手術*3・下肢切断術)を受けた重症下肢虚血患者*4を対象とした分析を通じて、重症下肢虚血患者の6.5%に院内死亡が発生しており、その死因の65.5%が患肢*5以外の原因に起因していた可能性があることを明らかにしました(図1)。この分析結果は、重症下肢虚血患者において、患肢に焦点をあてた治療に加え、心血管疾患や非心血管疾患を含む全身の包括的管理が患者の予後向上に不可欠であることを示しています。
本研究成果は、Cardiovascular Intervention and Therapeuticsにオンライン掲載されました。(日本時間2024年5月1日)
[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1706/87490/500_272_20240426133626662b2f4aa33e3.jpg
図1. 院内死亡割合(A)とその原因(B)
研究成果のポイント
・2018年4月から2年間の全国データを分析し、急性期病院で侵襲的治療を受けた重症下肢虚血患者の院
内死亡の実態を、診療科の垣根を越えて初めて分析した。
・侵襲的治療を受けた重症下肢虚血患者の6.5%に院内死亡が発生し、そのうちの65.5%は患肢以外の原
因に起因していた。
・重症下肢虚血の侵襲的治療においては、多領域・多職種が連携した全身管理の重要性が強調される。
研究背景
動脈硬化などを背景に下肢動脈に狭窄・閉塞を生じる疾患は総称して下肢閉塞性動脈疾患と呼ばれます。中でも高度な下肢虚血により下肢の安静時疼痛や潰瘍、壊疽を生じる病態は重症下肢虚血と呼ばれ、下肢切断により生活の質を著しく低下させるだけでなく、死亡のリスクを高めます[1]。下肢切断を防ぐため、血管内治療や下肢動脈バイパス手術といった血行再建治療がエビデンスに基づき第一選択として推奨されます [2]。これら血行再建治療は、下肢切断を回避するには有効であることが示されておりますが、一方で生命予後を改善させる効果については示されておりません[3]。このため重症下肢虚血患者の生命予後を改善するための対策が必要ですが、その前段階として、本邦における本疾患患者の入院数、死亡数、死因といった全体像がこれまで十分に解明されていないことが課題でした。その理由として、重症下肢虚血に対しては様々な治療が多岐にわたる診療科で実施されていることが挙げられます。主なものとして本邦では、血管内治療は循環器内科や放射線科、一部は血管外科で、下肢動脈バイパス手術は血管外科で、下肢切断術は整形外科や形成外科、一部血管外科で行われます。このため、これまで重症下肢虚血患者の生命予後に関する包括的な評価は困難とされてきました。そこで本研究グループでは、重症下肢虚血患者の院内死亡の実態に迫るために、国内急性期病院の大部分を網羅するデータベースを用いて、診療科の垣根を越えた分析を実施しました。
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