｢長期投資の肝！｣時代のど真ん中産業の見極め方 ターゲット業界を間違えれば成果は出ない

「伸びる銘柄が知りたい」という場合、どういった情報を注視すればいいのでしょうか（写真：makaron*／PIXTA）

投資をしている方の多くに共通するのは、「伸びる銘柄が知りたい」「これから大化けする可能性のある株を正しく見極めたい」という思いのはずです。しかし、予想に反して株価が伸び悩んだり、大きく下がってしまったという経験があるかもしれません。

それは、ターゲットにしている業界や市場の選定方法そのものが間違っているからかもしれません。“会社四季報の達人”として知られ、2023年12月をもって105冊の会社四季報を読破した渡部清二氏による最新刊『プロ投資家の先を読む思考法』より一部抜粋・再構成のうえ、市場の先読みに活かせる最重要知識について見ていきましょう。

日本の産業の規模感を知ろう

2023年6月末時点では、世界の時価総額のうち日本は世界3位。5.9兆ドルで、全体の5.6％を占めています。

【図を見る】産業の構造のイメージ図

では、その世界3位の日本の株式市場には、どんな産業がどれくらいの事業規模で存在しているのでしょうか？

まずは、日本の株式市場に上場している業種別の規模感を見ていきましょう。産業の分類は、経済産業省によるものと東洋経済新報社が発行している『会社四季報』では異なりますが、この本には上場企業を対象とした各産業への理解を深めるという目的があるため、『会社四季報』の分類である東証33業種に従ってご説明していきます。

『会社四季報』の巻頭ページには毎号、「業種別業績展望」というページがあります。これがとてもわかりやすいので、ぜひ一度見てみてください。以下、この記事で取り上げる売上や営業利益などの業績は、すべて『会社四季報』2023年秋号に掲載されているものを使用します。

『四季報』の読み方

『会社四季報』では日本の産業を製造業と非製造業、別枠で金融の3つに大きく分類しています。その売上高の比率は製造業が49％、非製造業が43.4％、残り7.6％が金融業です。売上高自体だけを見ると、非製造業の卸売業がいちばん大きくて約123.7兆円近くです。

ところが、売上に対して本業による儲けであるところの営業利益は、4兆7852億円とそれほどでもありません。というのも、仕入れて販売するため売上の規模は大きくなりますが、本当の付加価値（利益）は「売上・仕入れ」の差額ということで小さくなるわけです。

小売業も同様の理由で、売上に比べて本来の付加価値はそう大きくありません。

非製造業の営業利益でいちばん大きいのは、情報・通信業の7兆0822億円ですが、この数字を鵜吞みにはできません。