長期投資、今始める人に教えたい「銘柄選び」のコツ 「値上がり益」に注意を向けてしまうと挫折する
東洋経済オンライン / 2024年3月18日 7時50分
年金不安が叫ばれるなか、シニアが安心して暮らすためのお金はどう手配すればいいのか? フリージャーナリストの川島睦保氏が自ら実践し、成果を上げてきた「スローライフ高配当株投資」のノウハウを基に、シニアからの資産運用で失敗しないための基本的な考え方を解説します。
*本稿は『一生、月5万円以上の配当を手に入れる! シニアが無理なく儲ける株投資の本』(川島睦保 著)から一部抜粋・再構成しています。
3つのカテゴリーに振り分けたバランスの良い運用
資産運用では「資産3分割法」が基本原則になる。
資産3分割法とは、保有する資産を現預金、株式、不動産という3つの資産カテゴリーに振り分けてバランスよく運用する投資法のことだ。
分散の比率は正確に3分の1ずつである必要はない。個人の資産規模やライフステージ、時々の経済環境に応じて、比率を増減させてもいっこうに構わない。
たとえば全資産の1000万円をすべて銀行預金に預けていれば、急激なインフレが起こった場合、実質的な価値が大きく損なわれてしまう。
インフレに強い株式に300万円、不動産に300万円という具合に分散させておけば、預金の目減りを補えるばかりか、逆に経済的な価値を全体として高めることができるかもしれない。
つまり現預金、不動産、株式は資産としての特性が異なるから、こうした3つの資産カテゴリーをうまく組み合わせることで様々なリスクに柔軟に対応できるのである。
多くの人の場合、不動産は1件あたりの物件の値が張るうえ、いざというときにすぐに現金に変換できない難点がある。不動産の代わりに債券(国債や社債、外国債券など)や生命保険を分散の対象に加える人もいる。
また現預金を含む資産全体の3分割だけでなく、将来使う予定のないお金についても債券、株式、外貨建て資産(株債券や保険など)に3分割してリスク分散を図るのも良い考えだ。
当面、必要のない現預金の比率は減らしていこう
私の場合、退職後に資産運用に本格的に取り組むようになってから、現預金、株式、生命保険(保険金ベース)の3つに資産を分散して、総資産額の増加とリスクの分散を心がけるようになった。
大きな目安で言えば、退職直前までは現預金70%、株式0%、生命保険30%だった。現在は将来的なマクロ経済環境の変化や個人的なリスク許容度などを考えて、現預金30%、株式60%、生命保険10%の比率へシフトさせている。
現預金の比率を思い切って減らしたのは、お金の色分け作業によって、余分な現預金を持つ必要がないと判断したからだ。
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